ブルーカーボンとは、海草や海藻、干潟、マングローブ林などの沿岸・海洋生態系がCO₂を取り込み、海底や深海へ蓄積する炭素を指します。
森林に蓄えられるグリーンカーボンとは異なる吸収源であり、気候変動対策に加えて、生物多様性や水産資源の回復にも役立つ点が特徴です。
ただし、海藻が吸収した炭素のすべてが長期間残るわけではなく、削減効果の算定や藻場を継続して守る体制には課題も残っています。
本記事では、ブルーカーボンの仕組みと4つの生態系、メリット、課題、Jブルークレジット®、日本国内の取り組みまで順を追って解説します。
ブルーカーボンとは？理解に必要な3つの基礎知識
ブルーカーボンは海洋生態系に吸収・貯留される炭素
ブルーカーボンは、沿岸・海洋生態系が光合成によって大気中のCO₂を取り込み、海底や深海へ長期間隔離・貯留した炭素を指します。
名称は2009年に国連環境計画（UNEP）が公表した報告書で紹介され、陸上の吸収源と区別する新たな概念として世界へ広まりました。
主な吸収源は海草・海藻の藻場、塩性湿地・干潟、マングローブ林で、これらをまとめてブルーカーボン生態系と呼びます。
海そのものの色や海水を表す言葉ではなく、生態系の働きを通じて沿岸や海洋に蓄えられた炭素を示す用語です。
海中のCO₂は光合成を経て海底や深海に蓄えられる
大気中のCO₂は海面を通じて海水に溶け込み、海草や海藻などが光合成を行う際に炭素として体内へ取り込みます。
取り込まれた炭素の一部は植物体や地下茎に残り、枯れた葉や生物由来の有機物として海底の堆積物へ移動します。
さらに、波や潮流によって沖合へ運ばれた有機物が深海へ沈むことで、炭素が大気から長期間隔離される点も特徴です。
吸収後に分解されてCO₂へ戻る炭素もあるため、ブルーカーボンの効果は吸収量だけでなく、長期貯留まで含めて捉えます。
グリーンカーボンとは吸収する生態系と貯留場所が異なる
グリーンカーボンは、森林や草原などの陸上生態系がCO₂を取り込み、樹木の幹や根、周辺の土壌へ蓄える炭素です。
ブルーカーボンは海草や海藻、干潟、マングローブ林などが炭素を取り込み、沿岸の堆積物や深海へ運んで貯留します。
どちらも生物の光合成を起点としますが、対象となる生態系と炭素が長期間残る場所に明確な違いがあります。
一方が常に優れているわけではなく、陸と海の生態系をそれぞれ保全し、複数の吸収源を維持する取り組みとして捉えてください。
ブルーカーボン生態系を構成する4つの種類
海草藻場｜アマモなどの海中で花を咲かせる植物
海草藻場は、アマモやコアマモなどの種子植物が、日光の届く浅い砂泥質の海底に群生して形成する生態系です。
海草は根・地下茎・葉を持ち、水中で花を咲かせて種子をつくる点で、胞子によって繁殖する海藻とは構造が異なります。
葉が海水中の無機炭素を取り込んで光合成を行い、その一部は植物体や地下茎に有機炭素として保持されます。
枯れた葉や周囲から流れ込んだ有機物も海底へ堆積するため、海草藻場の下にある土壌は炭素の貯留場所になります。
海藻藻場｜コンブやワカメなどが形成する海の森
海藻藻場は、コンブやワカメ、アラメ、ホンダワラなどの大型海藻が、主に岩礁域へ密集して形成する生態系です。
海藻には海草のような根や地下茎がなく、付着器で岩に体を固定し、体の表面から栄養分を取り込みながら成長します。
光合成で取り込まれた炭素は海藻の体内に保持され、ちぎれたり枯れたりした後、その一部が海底や沖合へ運ばれます。
運ばれた有機物が堆積物や深海に達して長く残ると、大気から隔離された炭素としてブルーカーボンに算入されます。
湿地・干潟｜堆積物に炭素を蓄える沿岸環境
塩性湿地はヨシなどの耐塩性植物が生育する沿岸域で、干潟は潮の満ち引きによって水没と干出を繰り返す砂泥地です。
湿地の植物や干潟に生息する微細藻類は、光合成を通じて海水や大気から炭素を取り込み、有機物をつくります。
枯れた植物や生物由来の有機物、陸や海から運ばれた物質は細かな泥とともに沈み、堆積物へ取り込まれます。
堆積物の内部は酸素が届きにくく有機物の分解が進みにくいため、炭素を長期間蓄えられる環境となっています。
マングローブ林｜海水と淡水が交わる場所に広がる森林
マングローブ林は、熱帯・亜熱帯の河口や干潟など、海水と淡水が混じり合う汽水域に耐塩性の樹木が形成する森林です。
樹木は光合成によって炭素を幹や枝、葉、根へ取り込み、落ち葉や枯れた根も有機物として地表に供給されます。
複雑に張り巡らされた根は潮流を弱め、林内で生じた有機物や外部から運ばれた細かな土砂を捕捉します。
水分が多く酸素に乏しい土壌では有機物の分解が遅いため、地上部だけでなく地下にも炭素が長期間蓄積されます。
ブルーカーボンがもたらす4つのメリット
CO₂の吸収・貯留によって気候変動の緩和に貢献する
海草や海藻などは、光合成によって海水中の無機炭素を取り込み、植物体や周辺の堆積物へ炭素を移します。
その一部が海底の土壌や深海に長く残れば、大気と海面の間でCO₂の移動が進み、大気中のCO₂削減につながります。
既存の藻場や湿地を保全する活動には、蓄積済みの炭素が生態系の破壊によって再び放出される事態を防ぐ効果もあります。
ただし、ブルーカーボンは温室効果ガスの排出削減に代わる手段ではなく、削減策と併用する吸収源対策として位置づけられます。
生物の生息場所を守り水産資源の回復につなげる
藻場や干潟、マングローブ林は、魚介類が産卵し、稚魚が外敵から身を守りながら成長する生息場所となります。
海草や海藻がつくる複雑な空間には小型生物が集まり、干潟の底生生物も含めて沿岸の食物連鎖を支えます。
こうした環境を保全・再生すると、生物の種類と個体数が維持され、漁獲対象となる魚介類の資源回復にもつながります。
ただし、藻場の再生だけで漁獲量が増えるとは限らないため、水質管理や適切な資源管理と組み合わせて効果を捉えます。
水質浄化や海岸保全によって沿岸地域を守る
海草や海藻は成長する際に海水中の窒素やリンを取り込み、干潟の微生物や底生生物も有機物の分解を担います。
藻場や湿地が流入物を捕捉すると、海水の濁りや栄養塩の過剰な蓄積が抑えられ、沿岸の水質改善につながります。
さらに、海草の地下茎やマングローブの根は海底の土砂を保持し、植生と地形が波の力を弱めて海岸侵食を抑えます。
浄化や防護の効果は生態系の規模、植生の状態、波や潮流によって変わるため、地域の環境条件に沿って評価します。
地域経済の活性化とSDGsの達成を後押しする
藻場や干潟の保全は、水産資源の回復に加え、自然観察、環境学習、エコツーリズムなど地域資源の創出につながります。
調査や造成、維持管理を地域の漁業者や事業者が担えば、新たな収入源や雇用が生まれ、保全活動も継続しやすくなります。
これらの効果は、SDGsの目標13「気候変動に具体的な対策を」と目標14「海の豊かさを守ろう」に直接関係します。
地域経済への成果を伴わせるには、活動の目的と利益の配分を関係者で共有し、環境面と社会面の実績を分けて示します。
ブルーカーボンの現状と向き合うべき3つの課題
磯焼けや沿岸開発によって藻場が減少している
日本沿岸では、海藻が長期間にわたって衰退・消失する「磯焼け」が各地で発生し、藻場の維持を難しくしています。
磯焼けは、海水温の上昇やウニ・植食性魚類による食害、海流や栄養塩の変化などが、地域ごとに複合して進行する現象です。
また、埋め立てや浚渫などの沿岸開発は、生育場所の消失や潮流・底質の変化を招き、藻場を衰退させる要因となります。
減少の原因は海域によって異なるため、現地調査で要因を特定し、食害対策や基盤整備、モニタリングを組み合わせて再生を進めます。
参照：水産庁「藻場の保全・創造、磯焼け対策」、環境省「瀬戸内海は今、病んでいる」
CO₂の吸収量と長期貯留量は異なり削減効果の算定が難しい
海草や海藻が光合成で取り込んだ炭素量と、そのうち大気へ戻らず海底や深海に長期間残る量は一致しません。
植物体に取り込まれた炭素の一部は、呼吸や分解、ほかの生物による摂食を経て、再び水中や大気へ放出されます。
削減効果の算定には、藻場の面積や種類、吸収係数、保全活動がなかった場合との差など、複数のデータをそろえます。
藻場の面積や状態は季節・年によって変動するため、現地調査や衛星、ドローンなどで継続的に測定し、算定精度を高めます。
参照：国土交通省「地球温暖化防止に貢献するブルーカーボンの役割に関する検討会」
生態系の保全には継続的な資金と地域連携が欠かせない
藻場や干潟は、造成した後も水温や潮流、食害、生物の定着状況を調べ、結果に応じて管理方法を見直します。
調査船の運航、潜水調査、種苗の確保、食害生物の除去などには費用と人手がかかり、短期事業だけでは保全を続けられません。
また、沿岸域は漁業や港湾、観光など複数の用途に使われるため、漁業者や自治体、研究機関などの協力が前提となります。
関係者ごとの役割、費用の負担方法、目標、調査結果の共有方法を事前に定めると、地域で継続できる保全体制を築けます。
参照：環境省「ブルーカーボンを活用！令和の里海づくりに向けた藻場・干潟の保全・再生の評価の手引き」
Jブルークレジット®を理解するための3つのポイント
ブルーカーボンクレジットはCO₂吸収・貯留量を価値化する仕組み
ブルーカーボンクレジットは、藻場や干潟の保全・再生で生じたCO₂吸収・貯留量を、取引可能な環境価値として証書化する仕組みです。
プロジェクト実施者は、生態系の分布面積や吸収係数、活動実績などから効果を算定し、通常は1トンのCO₂を単位として申請します。
認証・発行されたクレジットは企業などが購入し、制度で認められた範囲内で環境活動への貢献や排出量の埋め合わせに活用できます。
海中に存在する炭素が自動的にクレジットになるのではなく、定められた方法による算定と審査を通過した量だけが取引対象となります。
参照：JBE「Jブルークレジット購入申込者公募（令和8年度）」
Jブルークレジット®は第三者審査を経て認証・取引される
Jブルークレジットは、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）が運営する独自のボランタリークレジットです。
申請者が活動実績や生態系の分布面積、吸収係数、算定結果などを提出し、プロジェクト関係者から独立した専門家が審査します。
JBEは審査認証委員会の意見を踏まえてクレジットを認証・発行し、管理簿へ記録したうえで購入者を公募します。
国のJ-クレジット制度とは別の制度であるため、購入時には利用目的に対応する報告・相殺ルールを確認してください。
参照：JBE「令和7年度第2回Jブルークレジット認証・発行について」
クレジットの収益が藻場の再生や保全活動を支える
クレジットの売却代金は、種苗の確保や食害対策、潜水調査、モニタリングなど、藻場を維持する活動の資金に充てられます。
補助金の終了後も資金を得られる経路が増えるため、単年度で終わりやすい保全活動を継続・拡大する土台となります。
一方、売却代金の使途や保全計画はプロジェクトごとに異なり、クレジットを購入するだけで藻場の再生が保証されるわけではありません。
購入者は、資金の活用方針、活動報告、藻場の変化、地域への還元内容を確認し、継続的に成果を公開している事業を選びます。
日本で進められている3つのブルーカーボンの取り組み
国は藻場によるCO₂吸収量を算定して国連へ報告している
日本は、海草・海藻藻場の分布面積に藻場タイプ別のCO₂吸収係数を掛け合わせ、全国の年間吸収量を算定しています。
算定結果は、国全体の排出量と吸収量をまとめる温室効果ガスインベントリに組み込み、国連気候変動枠組条約へ報告します。
2026年4月に公表された2024年度実績では、藻場などのブルーカーボンによる吸収量は前年度とほぼ同じ約32万トンでした。
国の統計として毎年算定することで、吸収源対策の進捗を追跡し、藻場の分布データや吸収係数の精度向上に反映できます。
参照：環境省「2024年度の我が国の温室効果ガス排出量及び吸収量について」
港湾では藻場や干潟を生かしたブルーインフラを整備している
国土交通省は、藻場・干潟と生物共生型港湾構造物を「ブルーインフラ」と位置づけ、全国の港湾で整備を進めています。
具体的には、浚渫土砂などを活用した浅場・干潟の造成や、海藻や貝類が定着しやすい港湾構造物の設置などが挙げられます。
これらの整備により、CO₂の吸収源を増やすだけでなく、水質浄化や生物の生息場所の確保にもつながります。
整備後は藻場の面積や生物の定着状況を調査し、造成した環境が機能を維持しているか継続して確認します。
参照：国土交通省「命を育むみなとのブルーインフラ拡大プロジェクト」
自治体・漁業者・企業が連携して藻場の再生を進めている
自治体は海域利用の調整や事業設計、情報発信を担い、漁業者は地域の海を熟知した立場から種苗の設置や維持管理に参加します。
企業は資金や調査技術、資材、人材を提供し、研究機関やNPOが生態系の変化を測定して活動の効果を検証します。
神戸市の「Suma豊かな海プロジェクト」では、漁業関係者、地域団体、兵庫県、神戸市が連携してワカメ養殖やアマモ植栽を実施しています。
役割の異なる主体が協力すると、再生活動から効果測定、資金確保、情報公開までを一つの事業として継続できます。
ブルーカーボンについて押さえておきたい3つの要点
- ブルーカーボンは、沿岸・海洋生態系が取り込んだCO₂に由来し、海底や深海へ長期間貯留される炭素です。
- 主な生態系は海草藻場、海藻藻場、湿地・干潟、マングローブ林で、脱炭素と生物多様性の両面に効果があります。
- 日本では吸収量の国連報告やブルーインフラ整備、Jブルークレジットを通じて、藻場の保全と再生を進めています。
ブルーカーボンの効果を確認するときは、吸収量の数字だけで判断せず、長期貯留の根拠、算定方法、保全活動の継続性まで確認してください。
海洋生態系の価値と制度上の限界を併せて理解すると、ブルーカーボンを誤解なく評価できます。
ブルーカーボンに関するよくある質問
植物プランクトンが吸収した炭素もブルーカーボンに含まれますか？
広い意味では、植物プランクトンが光合成で取り込み、深海へ運ばれた炭素も海洋の炭素循環に含まれます。
植物プランクトンの死骸や排出物の一部は沈降し、生物ポンプと呼ばれる働きを通じて表層から深海へ移動します。
ただし、現在の沿岸ブルーカーボン政策やクレジット制度では、植物プランクトンを独立した対象として通常は扱いません。
発生場所や移動経路を追跡しにくく、人為的な保全活動による効果と自然変動を分けて算定しにくいためです。
養殖したワカメやコンブもブルーカーボンとして認められますか？
養殖したワカメやコンブも、吸収した炭素の一部が海底や深海へ運ばれ、長期間貯留されると確認できれば対象になります。
ただし、収穫後すぐに食べられたり分解されたりする部分は、炭素が短期間で海や大気へ戻るため、その全量を算入できません。
クレジット認証では、養殖しなかった場合との差、養殖面積、海藻の成長量、長期貯留へ移る割合などを測定して算定します。
日本でもワカメやコンブの養殖試験と計測技術の開発が進められており、炭素固定量の評価方法が検証されています。
参照：環境省「ブルーカーボン等の吸収源対策に係る大規模実証プロジェクトの採択結果」
海から流出した海藻や海岸へ漂着した海藻はどう扱われますか？
藻場から離れた海藻でも、潮流によって沖合へ運ばれ、深海や海底堆積物に長期間残ればブルーカーボンに含まれます。
一方、海面や浅い海域を漂う間に分解された炭素は、海水中の無機炭素やCO₂へ戻るため、長期貯留には該当しません。
海岸へ漂着した海藻も、放置後に分解されたり回収・焼却されたりする場合は、その全量を吸収量として扱えません。
クレジットへ算入するには、海藻の移動先と分解量を推定し、長期間隔離される炭素の割合を根拠とともに示します。
ブルーカーボンとブルーエコノミーにはどのような違いがありますか？
ブルーカーボンは、海洋生態系がCO₂を取り込み、海底や深海へ長期間貯留する炭素やその働きを示す環境分野の概念です。
ブルーエコノミーは、海洋環境を守りながら海の資源を利用し、経済成長や雇用、地域の暮らしへつなげる幅広い考え方を指します。
対象には漁業や養殖、観光、海運、港湾、洋上再生可能エネルギー、海洋バイオ技術など複数の産業が含まれます。
ブルーカーボン事業は、環境保全とクレジット取引や地域収入を結びつけるため、ブルーエコノミーを構成する取り組みの一つです。
個人でもブルーカーボンの保全活動に参加できますか？
個人でも、自治体やNPO、漁業関係者が実施するアマモの種採り、播種、苗の移植、生態調査などへ参加できます。
現地作業が難しい場合は、保全団体への寄付やクラウドファンディング、環境学習会への参加も活動を支える方法となります。
ただし、海草・海藻の採取や移植には漁業権、区域管理、生態系への影響、安全管理が関わるため、個人の判断では実施しません。
自治体や地域団体が募集するプログラムを選び、作業方法や立入範囲について主催者の案内に従って参加してください。
【参考】
グリーンカーボンとは？仕組みやブルーカーボンとの違い、活用方法を解説
カーボンニュートラルとは？意味や仕組み、必要な理由をわかりやすく解説
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